ホリエモンこと堀江貴文氏が日本テレビホールディングスがスタジオジブリの株式の42.3％を買収したニュースについてコメントしていたので要約してみた。
通常、子会社化には50％以上の株式取得が必要ですが、取締役を過半数派遣するなどの実質支配基準が満たされていれば、それ未満の株式取得でも実質的に子会社化が可能です。今回の場合、完全子会社化ではなく、42.3％の株式を取得して、実質的に子会社化されました。
ストック金額は公開されていませんが、過去10年間で平均10億円以上の純利益があり、仮にPR（プライス・トゥ・エarnings ratio）が20倍だとすれば、200億円以上で、プレミアムを加えると、おそらく300億円から400億円ぐらいだと推測されます。実際の取得額は42.3％に基づいており、200億円未満と考えられますが、時価総額3500億円の日本テレビにとって、それでも高額な買い物だった可能性があります。
この買収は現金で行われたと推測され、具体的な株主構成や取引詳細は公開されていません。スタジオジブリの創設者である宮崎駿監督は80歳、プロデューサーの鈴木俊夫さんは75歳と、主要な経営メンバーが高齢であるため、この取引には事業承継の意味合いが強いと言われています。宮崎駿監督は名誉会長に、鈴木俊夫さんは代表取締役議長にそれぞれ就任されます。
ホリエモンによる今回の買収についての考え
ここからは、スタジオジブリの買収についてホリエモンが解説しています。彼は、この買収がスタジオジブリにとって大きな変化をもたらさないと考えているようです。
ミヤザキゴロウのポジションと責任
ミヤザキゴロウ氏、宮崎駿氏の息子は、スタジオジブリにおいて重要なポジションを担うことになりますが、経営やIPの管理、制作、ジブリ美術館の運営など多岐にわたる責任が彼にかかっており、これが重荷となると言及しています。
日本テレビの投資の背景
スタジオジブリがテレビ放映を続け、日本テレビが投資や出資を行うなど、既に一定の関係性が存在していました。ホリエモンは、日本テレビによる今回の買収には大きな変化はないと予測しており、スタジオジブリの経営や創造性には影響がないと思われています。
スタジオジブリの経営の経緯
元々スタジオジブリは徳間書店に支えられており、大企業の資本と経営の下で、クリエイターである宮崎駿氏がクリエイティブに専念していました。ホリエモンは、これを踏まえ、日本テレビがスタジオジブリを買収したことで大きな変化は起きないと述べています。
外資による買収のリスク
ホリエモンは、もしスタジオジブリがディズニーや他の外資系ファンドに買収された場合、クリエイティブな方向性が損なわれ、利益追求が優先されるリスクがあると指摘しています。彼は、日本企業による買収が、ジブリのオリジナリティを保つ上で良かったと考えているようです。
スタジオジブリの国際的ポテンシャル
ホリエモンは、スタジオジブリが持つ国際的なポテンシャルにも触れています。ジブリの作品や音楽は、世界中で人気があり、特にNetflixでの配信やミュージカルは大変成功しています。しかし、日本テレビによる買収により、これらのポテンシャルが十分に活かされないのではないかとも述べています。
まとめ
ホリエモンのコメントから、スタジオジブリの買収には、クリエイティブ面での大きな変化やリスクはないという見立てが伺えます。しかし、彼はジブリの更なる国際的な成功や拡大の可能性についても言及しており、そのポテンシャルが日本テレビによって十分に発揮されるかどうかは未知数であるとしています。
コメント